【転職ノウハウ】内定獲得はゴールではない。円満退職を実現する「退職交渉」3つの基本ルール

TADANAO TSUDA

10月8日

読了時間: 3分

厳しい選考を突破し、無事に志望企業から内定を獲得した瞬間は、大きな喜びに包まれることでしょう。しかし、転職活動にはもう一つ、決して避けては通れない「最後の難関」が存在します。それが、現職の企業に対する「退職交渉」です。

これまでお世話になった上司や同僚に退職を切り出すのは、心理的な負担が非常に大きいものです。また、伝え方や手順を誤ると、強引な引き止めに遭ったり、トラブルに発展して入社日が遅れてしまうリスクもあります。本日は、ビジネスパーソンとしての信頼を保ったまま、スムーズに次のステージへ進むための「退職交渉の基本ルール」を解説いたします。

＜ルール①＞

伝える「順番」と「タイミング」を厳守する

退職の意思を伝える際、最も配慮すべきは直属の上司の立場です。

直属の上司に一番に伝える： 同僚や先輩に先に話してしまい、それが噂として上司の耳に入ることは絶対にあってはなりません。上司のマネジメント能力が問われる事態となり、心証を大きく損ねます。必ず、直属の上司にアポイントを取り、直接伝えるのが鉄則です。
就業規則の確認： 法律上は2週間前での退職が可能ですが、業務の引き継ぎや後任の採用を考慮すると、最低でも「希望退職日の1.5〜2ヶ月前」には伝えるのが一般的なビジネスマナーです。事前に自社の就業規則を確認しておきましょう。

＜ルール②＞

「相談」ではなく「決定事項」として伝える

上司に時間を取ってもらった際、「実は退職を考えていまして……」と相談ベースで切り出すのは推奨できません。

揺るがない意思を示す： 相談という形をとると、上司は「まだ引き留められる（解決策がある）」と判断し、交渉が長期化します。「〇月末をもって退職させていただく決意をいたしました」と、明確な決定事項として伝えてください。
退職理由は「前向きなもの」を用意する： 現職への不満（給与や人間関係など）を退職理由にすると、「そこを改善するから残ってほしい」という引き止めの口実を与えてしまいます。「以前から目標としていた〇〇の業務に挑戦したい」など、現職では実現が難しい、前向きで個人的なキャリアの目標を理由にするのが賢明です。

＜ルール③＞

「強引な引き止め（カウンターオファー）」への備え

優秀な人材であるほど、企業はあの手この手で引き止め（カウンターオファー）を行います。「給与を上げる」「希望の部署へ異動させる」といった条件提示を受けることもあるでしょう。

しかし、これらの条件提示で残留を決めたとしても、根本的な不満が解消されないケースが多く、結果的に数ヶ月後に再び転職活動を始める方が大半です。また、一度退職を口にしたことで社内での評価や信頼関係が微妙に変化してしまうリスクも伴います。内定先企業の魅力を再確認し、一時的な条件提示に心が揺らがないよう、事前に自分の意思を固めておくことが重要です。

退職の切り出し方や、引き継ぎスケジュールの作成、そして万が一トラブルになりそうな場合の対応策など、一人で抱え込む必要はありません。

ヒューマネットトラストでは、求人のご紹介や面接対策だけでなく、内定獲得後の「退職交渉のアドバイス」から「入社日の調整」まで、求職者の皆様が安心して新しいスタートを切れるよう、最後まで手厚くサポートを行っております。円滑なキャリアチェンジを実現したい方は、ぜひ弊社の無料転職カウンセリングをご活用ください。